レバ刺し友の会・生肉文化の世界！

1982年（昭和57年） - アメリカ合衆国のオレゴン州・ミシガン州などでハンバーガーによる食中毒が発生した。この時O157が原因菌として初めて特定された。

2006年（平成18年） - アメリカ合衆国のウィスコンシン州・ニューヨーク州などでカリフォルニア産ホウレンソウによる食中毒が発生し、以来全米の20州以上で約150名がO157に感染・発症、1名が死亡した。

　　　　　　　　　　　　　　　　　日本国内

1984年（昭和59年） -
大阪府下で兄弟が腹痛と水様性下痢を発症し、血性下痢（出血性腸炎）になる。当時は腸管出血性大腸菌の存在が知られていなかったので、これらの検査は実施されず、原因不明の下痢症として処理された。

1985年
保存されていた糞便が再調査され、子供の糞便からO157が検出され、兄の糞便からはベロ毒素活性を中和する抗体が培養細胞の試験で確認された。

1985年
東京都の小学校ではO-145による集団下痢症が発生している。

1990年（平成2年） -
埼玉県浦和市（現在のさいたま市）の幼稚園において、死者2名、有症者268名にのぼる集団感染が発生した。後の調査でO157に汚染された井戸水が原因であることが明らかになった。

1996年（平成8年） -
邑久町を始めとしてO157の集団感染が多発し、被害は、発生件数179件、患者数14,488人、死者8人。
この報道で多くの人々にO157の危険性を知らしめることになった。
この一連の事件を契機に、学校給食の衛生管理の徹底、食材納入時の食品チェック、温度計を使った中心温度の確認などが行われるようになり、給食の検食保存の条件強化と保存期間延長がなされるようになった。

なお、6月10日に発生した岐阜市の小学校での集団発生においては、給食に提供された「おかかサラダ」から、6月18日の神奈川県三浦市での散発事例における追跡調査では、原因食と推定された牛レバーなどからO157が検出されている。しかし、この他の事例からは、原因食品などは特定されていない。

7月13日 - 大阪府堺市で学校給食による学童の集団感染が発生。患者数7996名、死者3名。疫学調査により原因食材として、カイワレ大根が疑われると当時菅直人が大臣であった厚生省（現厚生労働省）が発表し、大きな風評被害をもたらした（この問題に関しては該当食材が残存せず、最終的に汚染源は特定されていない）。
※風評被害を受けたカイワレ大根生産業者らが起こした国家賠償を求める民事裁判では、最高裁で平成15年5月21日に国側敗訴が確定している

1998年（平成10年）11月 -
山口県の特別養護老人ホームの入所者17人が腹痛、血便を含む下痢を発症。うち13人が入院し保健所が調査した結果、患者の糞便からO157が検出された。被害者数18人、死者3人。給食に提供されたサラダからO157が検出されている。

2002年（平成14年）8月 -
宇都宮市内の病院と隣接した老人保健施設で入所者28人が下痢や粘血便などを発症。保健所が調査した結果、老人保健施設で昼食に提供された和え物からO157が検出された。

2005年（平成17年） -
香川県香川郡香川町（現在の高松市香川町）の公営老人福祉施設と同県丸亀市の特別養護老人ホームでO157集団感染。両施設の患者から採取したO157の遺伝子が一致したことを県当局が発表し、感染経路の特定に力を注ぐ。

2006年 2月16日 -
香川県は提供された給食の保存食の浅漬けからO157が検出されたが、遡り調査でO157は製造工場、他製品を含めどこからも検出されず原因不明であると発表。

2005年 11月23日 -
大阪府高槻市の児童福祉施設で男児（3歳） が病原性大腸菌O157で死亡した。同所では2-7歳の幼児13人が下痢や腹痛の症状を訴え、入院した。そのうち死亡した男児も含めて二人から病原性大腸菌O157が検出された。

2009年（平成21年）9月5日 -
大手ステーキチェーンのペッパーランチが、埼玉県・東京都・大阪府・奈良県・山口県・愛媛県の6都府県の店舗において角切りステーキを食べた11人が、O157による食中毒を発症した疑いがあると発表。

2011年（平成23年）4月 -　
焼肉酒家えびす砺波店（富山県）および福井渕店（福井県）において、21日から26日にかけて焼肉やユッケなどを食べた6歳から70歳の24人が食中毒症状を発症して医療機関を受診し、28日までに24人が入院、2名の男児がO111で死亡した。入院患者の中にはO157が検出された人もみられた。

2012年（平成24年）8月
札幌市内の業者が製造した白菜浅漬けを原因とする腸管出血性大腸菌Ｏ１５７に感染するなどして高齢者施設の入所者ら７人が死亡した集団食中毒で、道は２０日、道立２６保健所管内の約５５０の漬物製造業者に対し、衛生管理を点検するための立ち入り検査を開始した。
北日本フード（札幌市西区）のグループ会社